海藻からバイオ燃料を生産して日本を資源国に！
2008年2月 28日 14:45:13OPRF 海洋政策研究財団 人と海洋の共生をめざして｜ニューズレター｜175号｜海藻からバイオ燃料を生産―日本独自の技術で確立を―
?海藻は、沿岸生態系において基礎生産を担う重要な位置を占めており、魚介類資源の維持、涵養や保全に役立っている。
海藻バイオ燃料の生産に人工「流れ藻」の繁殖力や機能を利用し、大気中の二酸化炭素をリサイクルするとともに、「流れ藻」に随伴する生物資源を保全し、富栄養化海域の浄化にも役立つことを示した。
近い将来に人間生活や経済を脅かす地球規模の危機として、環境や人口・食糧・エネルギーなどの問題がある。これらの危機回避のためには、自然環境の保全を考慮しながら生物資源の飛躍的生産とその有効利用、経済構造の改善が望まれている。とくに大気の二酸化炭素濃度の増加は、これらのいずれにも関わる基礎的な問題で、早急に化石燃料からバイオ燃料への転換達成が急務とされている。
バイオマス燃料の原料には、これまで陸域の木材や草、農産物などを対象としてきた。しかし、陸域は地球全体の約3割に過ぎない。その1/3は森林や農地には適さない山岳地帯や砂漠である。比較的利用し易い平地は都市や食糧生産用農地として、人間の生活や環境保全域となっている。また、陸上植物の内、食用やそれと競合する資源は、その需給量によって直接物価へ反映し、社会・経済的影響が大きい。アメリカ政府がトウモロコシをバイオ燃料原料とする方向を示した途端、価格が跳ね上がり、酪農農家やトウモロコシに関わるあらゆる製品や経済に影響をおよぼしていることは周知の通りである。
農林水産省は休耕田を利用して高成長性の稲をバイオ燃料原料とすることを提案している。しかし、2020年には世界の人口が80億人を超えると予測され、すべての農地を食料生産に向けても賄えないほどに逼迫する状況下で、さらに、世界でも珍しく低い食物自給率の日本で、この計画を進めるのは大きな問題となる可能性がある。また、当面2030年までのその生産目標を600万キロリットル（国内必要量の約10％）としているが、農産物や廃棄物の利用では、無理との見方も出ている。とすると、必然的に陸域以外を考えねばなるまい。国土の十倍以上の排他的経済水域を活用すべきである。
この仲間は沿岸で大型の群落を作り、有用魚介類の生育や資源の維持・保全の場、「藻場」を形成する（図1参照）。流出した藻体の多くは生長しながら集積し、海流とともに移動する「流れ藻」となる。沿岸や沖合の「流れ藻」には、ブリ、サンマ、ウスメバルなど、多様な有用魚介類が産卵し、幼稚仔魚の生育場として役立っている。海藻が生育する際には生育海域から栄養塩類を吸収するため、近年の沿岸域の富栄養化を修復する機能としても利用されている。
筆者は今年3月に、国際海藻シンポジウム神戸大会（XIXth International Seaweed Symposium）で、「海藻バイオ燃料の開発と海洋環境と水産資源の保全」に関する発表を行った。その直後から、国内はもとより海外からの問い合せが殺到し、学術集会への講演依頼、海外企業からの顧問の要請など、引きも切らない。海藻のバイオ燃料への利用は日本の発想と立地条件から、日本独自で確立すべき技術である。にもかかわらず、現状では数年後には海外で技術確立がなされ、日本はその利権を買って生産する羽目になるかもしれない。早急に研究予算をつけ、日本の技術として確立すべきである。常に世界の後追いで、多額の研究費を使い、有効な成果は海外へ流出する構造は止めなければならない。
この技術はすばらしい。
こういうものこそ報道して国民の理解を付けて国が支援金をがっつり出すべきではないでしょうか。
在日に払っている金を全部こっちにつっこめばいいんですよ。
これが成功すれば、日本が初めて資源国になるかもしれないですよ。
ただ、計画が日本海であることだけが恐怖です。藻を強奪されないかどうか…。
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